令和の子育ての新常識!偏差値より経験・探究心の時代

東大、京大、早稲田、慶應、旧帝大、GMARCH、関関同立…名門大学1万件の志望理由書からわかった、子どもを伸ばす10の力。「好き」を活かして名門大学に進んだ子どもは、12歳からどんな経験を積んできたのでしょうか。大学入試で使われた志望理由書を元に徹底解説!

教育

ALL HEROs合同会社代表社員。IPU・環太平洋大学特命教授。
リザプロ株式会社 代表取締役
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新常識② 「学力のみ」の入試はマイノリティ

 私は大学側のコンサルティング業務にも携わっています。留学生の受け入れ設計、キャリアセンターの改善、学部再編支援など、教育機関の「内側」から大学改革の現場を見てきました。その立場から断言できるのは、今大学側が重視しているのは、学生をどう選抜するかよりも、どのように4年間で育てるかという観点です。

 大学はもはや「偏差値の高い受験生を集める場所」ではありません。むしろ「多様なバックグラウンドを持つ学生に、探究と成長の場を提供する場所」へと変わっているのです。たとえば、プロジェクト型学習、留学生との合同セミナー、地域や企業と連携した実践型教育プログラムなど、単なる座学ではない新たな学習スタイルが急速に導入されています。

 そして、こうした新しい学びを自分の成長につなげられるのは、テストで100点を取る子ではなく、「問いを自分で立て、考え抜く力」を持っている子です。

 だからこそ「テストの点が今は伸び悩んでいる」という子でも、好奇心や探究心を持っていれば、大学に進んだときに大きく力を発揮できる時代になっているのです。

推薦入試・総合型選抜の台頭と「入りかた」の多様化

その流れは、入試制度にもはっきりと現れています。文部科学省の調査によれば、2024年度の大学入試では、国公私立大学すべてを合わせた入学者のうち、なんと50%以上が推薦入試や総合型選抜(年内入試)によって入学しました。

 従来主流だった「一般入試(=学力試験)」による入学者数をすでに上回っており、今や「学力試験のみによる入試」がマイノリティとなりつつあるのです。

 このような入試制度の多様化のなかでは、「点を取れる子」だけでなく、「経験を持つ子」「学びの動機を明確に語れる子」が評価されるようになります。東京大学や京都大学などの超難関大学では、学力に加えてこれらを求めてくる傾向にあります。

 たとえば、京都大学の特色入試では、教科学力とともに自らの問いを持つ探究姿勢が問われています。偏差値上トップの東京大学の推薦入試では、推薦書や志望理由書のなかにその人の物語性が求められています。

 立命館大学の政策科学部では、政策科学セミナー方式と題して、大学で教授からの講義を受けてそのレポートで評価をしています。2025年度は「移民政策」についてでした。

 法政大学文学部地理学科では、大学の求める人材像を「地図を眺めていると時間を忘れてしまう人、三度の飯より地理が大好きだという人」と定義しています。

 また、早稲田大学文化構想学部JCulP入試では、日本文化を海外の視点から学び、海外にその魅力を発信することを大きな目標として学生を集めています。同学部には私も受験経験があり、書類と面接で「ミステリー小説の魅力をアジアに発信する」と大学に伝え、合格をいただきました。

 つまり、大学入試はもう「点数だけの勝負」ではありません。子どもがこれまでに取り組んできたことや、そこから得た学びをどう言語化するかが重要になっています。だからこそ、12歳で60点しか取れなかったことや、中学受験で不合格になった経験も、「失敗」ではなく「物語の一部」として活かせるのです。

著者

リザプロ株式会社 代表取締役

孫 辰洋

2000年、埼玉県生まれ。2023年、早稲田大学政治経済学部卒業。日系華僑の両親のもとに生まれ、何度か日本とアメリカ・ニュージーランド・中国を行き来しつつ、中学校の途中から本格的に日本に拠点を移す。受験生時代、中国の名門・清華大学と早稲田大学に総合型選抜(AO入試)で合格。このとき中国で出会った現地の受験生と日本の同世代の人たちとの大学や勉強に対する考えかたの違いに直面し、日本の教育産業に携わることを決意する。2019年、早稲田大学政治経済学部に入学、同時に起業。自らの総合型選抜での経験を活かしてオンライン家庭教師サービスを開始し、人気を博す。2020年6月にリザプロ株式会社を設立し代表取締役に就任。2025年6月から、大学の推薦人試情報を掲載する「推薦入試データベース」を同社の推薦入試専門メディア「未来図」にて公開

監修

ALL HEROs合同会社代表社員。IPU・環太平洋大学特命教授。

中山 芳一

1976年、岡山県生まれ。元岡山大学准教授。学童保育指導員を経て教育方法学者へ。幼児から大学生まで幅広い世代の教育現場に携わり、「非認知能力の育成」をテーマに実践・研究・発信を行う
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