専門医が教える 子どものあざを治療できる最新技術!「あざの相談は「あざ治療の専門医」にするのが正解」

子どものあざを安全かつ効果的に治療できる最新技術! 子どものあざから、おとなのしみ、ほくろまで、レーザー治療はここまで来た!主に子どものあざを取るレーザー治療の仕組みや効果、その手順や治療を受ける際の注意点などを、わかりやすく丁寧に解説します。

健康/病気

西堀形成外科 院長。
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あざ治療は「保険適用」

3つめのポイントとして、あざの診察・診断・治療にかかる医療費には、ごく一部を除いて基本的に国民健康保険やほかの健康保険が適用されます。

「あざのレーザー治療を何回も受けると、家計を圧迫するのでは‥‥‥」

子育て中のご家庭は経済的な負担が増すので、さらにあざの治療費がかかることを憂慮される方が少なくありません。

お子さんのあざの大きさや数にもよって治療費は異なりますが、1回の治療にかかる費用のおおよその目安は、検査料を含めて1万円ほどです。

あざのレーザー治療は一部を除いて国民健康保険やほかの健康保険が適用になるので、基本的に6歳未満は2割負担、6歳以上は3割負担で済みます。

ただし、あざのレーザー治療における自己負担割合は、自治体によって助成制度や負担割合が異なる場合があります。

そのため、お住まいの地方自治体または医療機関の会計担当窓口へお問い合わせください。

さらに乳幼児の場合は、各自治体が子育て世帯の家計負担の軽減のために行っている通称“マル乳”と呼ばれる「乳幼児医療費助成制度」により、医療費負担がさらに軽減されます。

自治体によって「子ども医療費支給制度」「小児医療費助成」など名称は異なりますが、各市区町村の窓口で所定の手続きをして乳幼児医療証を発行してもらえば、保険適用の医療費がさらに軽減され、実質負担が無料になる場合もあります。

厚生労働省のデータでは、全国的には約半数の都道府県が乳幼児医療費助成の対象年齢を未就学児に設定しています。

当院のある愛知県でも、18歳(年度末まで)まで、医療機関でかかった医療費が助成対象になるので、保護者の所得にかかわらず、窓口負担は無料になります。

助成になる対象年齢などの諸条件は各自治体により異なるので、お住まいの市区町村の窓口でご確認ください。

著者

西堀形成外科 院長。

西堀 公治

レーザー治療の専門家として30年以上のキャリアを持ち、これまで10万件以上のあざ、しみの治療を担当。西堀形成外科は30以上のレーザー機器を複数台保有し、その数は日本トップレベル。またそれを使用する医師、看護師や医療スタッフの技術レベルも高いことで「ほかの医院で治せないと言われた」日本全国のみならず海外からも相談を受けるあざの治療を行っている。1994年(平成6年)愛知医科大学医学部卒業。2025年(令和7年)5月、西堀レーザークリニック 東京院(東京都中央区日本橋)開業。専門医等 日本形成外科学会:専門医、レーザー分野指導医、形成外科領域指導医。日本熱傷学会:認定熱傷専門医。日本レーザー医学会:専門医・指導医・評議員。日本形成外科学会 プログラム参加施設(愛知医科大学)。日本レーザー医学会 認定施設(大高院)。日本レーザー医学 指導施設(長久手本院・タワーズ院)
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西堀形成外科 院長。

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