1.2億インプレッションをXで記録した専門医の警告――産婦人科の3大やめとけ

日本の人口と同じ1.2億人が見た?『#3大やめとけ』とは… 2025年8月「ドクターK@眼科医パパ」こと、眼科専門医・栗原大智氏がXに投稿したポスト。 「専門医の信頼できる情報×わかりやすさ」の組み合わせが他の医師や業界に広まり、【1.2億回表示。4.9万いいね】を記録しました。

健康/病気

日本眼科学会眼科専門医。
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良かれと思ってやっているその行動、実は逆効果かも?本書は、多くの人が陥りがちな「やってはいけないNG行動」を鋭く突いた話題の一冊です。
現状を好転させる実践的なアドバイスが満載。栗原 大智著書の『#3大やめとけ』から一部転載・編集してお届けいたします。

産婦人科の3大やめとけ

STOP1

生理痛の放置

STOP2

HPVワクチンを避ける

STOP3

妊娠の先延ばし

答えてくれた先生

宋美玄 X:@ mihyonsong
産婦人科医/医学博士/性科学者
女性ヘルスケア/妊婦健診/出生前検査(超音波/NIPT) 編集長。
著書『女医が教える本当に気持ちのいいセックス』(ブックマン社)『生理だいじょうぶブック』(小学館)『女医が教える これでいいのだ!妊娠・出産』(ポプラ社)など多数。一男一女の母。
丸の内の森レディースクリニック院長。
社団法人 ウィメンズヘルスリテラシー協会 代表理事
※所属は 2026年4月現在

生理痛をこんなものかと思って放置する

→進行性の病気のサインのこともある

そもそも生理痛は、子宮の内膜を外へ押し出すときに子宮が収縮することで起こる痛みです。

このとき分泌されるプロスタグランジンという物質が多いほど、痛みは強くなります。

多少の痛みは多くの人に起こるものですが、日常生活に支障が出るほどの痛みは普通とは言えません。

生理痛の中には、子宮内膜症や子宮筋腫などの病気が原因になっているものが少なくありません。

特に年々悪化していく生理痛は、進行性の病気のサインかもしれません。

例えば子宮内膜症は、生理痛だけでなく

・骨盤痛
・排便痛
・性交痛

など、日常生活の質に影響する症状を引き起こします。

さらに進行すると、不妊の原因になったり、悪性腫瘍との関連が指摘されたりすることもあります。

生理痛がある方は、一度婦人科を受診してみてください。現在は低用量ピル、ホルモン療法、鎮痛薬、手術など、さまざまな治療の選択肢があります。

自分の体の状態を知り、治療の選択肢を知るだけでも価値があります。

HPVワクチンを避ける

→感染前の接種で将来のがんを減らせる

HPV(ヒトパピローマウイルス) はありふれたウイルスで、多くの人が一生のうちに一度は感染すると言われています。

多くは自然に排除されますが、感染が持続すると子宮頸がんをはじめ、中咽頭がん、肛門がんなどのHPV関連がんの原因になることがあります。

HPVワクチンは、この原因となるいくつかの型の感染を防ぐことで、将来のがんや前がん病変を減らすことを目的としています。特にHPVに感染する前に接種するほど効果が高いとされています。

実際、スウェーデンで2006年から2017年に全国民データベースを用いて行われた研究では、10〜30歳の女性約167万人を対象に、4価HPVワクチンを少なくとも1回接種した約53万人と、接種していない約115万人を比較しました。

年齢や教育水準、収入、母親の子宮頸部異形成などの要因を調整した解析では、HPVワクチン接種者の子宮頸がん発症リスクが約63%低下していました。

さらに、若い年齢で接種した場合ほど予防効果が高いことも示されており、HPVに感染する前に接種することの重要性が確認されています。

そのため、「不安だから」と接種を先延ばしにすると、予防効果の面でも、費用の面でも機会を逃してしまう可能性があります。

現在までに、HPVワクチンの有効性と安全性は多くの研究で確認されています。

迷う場合は、産婦人科などの医療機関で相談し、正しい情報を整理したうえで判断するようにしましょう。

妊娠の先延ばし

→年齢により、流産や合併症のリスクが上がる

これは年齢とともに妊娠しやすさが低下し、流産や妊娠合併症などのリスクが少しずつ上がっていくからです。

一般に、30歳頃からゆるやかに変化が見られ、35歳以降になるとその傾向がよりはっきりしてくるとされています。

実際、健康なカップルの場合、20代から30代前半では、1回の月経周期ごとにおよそ4人に1人(約25%)が妊娠します。

一方、40歳になると、1周期あたりに妊娠する確率は約10人に1人(約10%)まで低下します。

なお、男性の妊孕性(妊娠する力)も年齢とともに低下しますが、その低下の仕方は女性ほど明確ではありません。

妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病、難産、帝王切開、産後出血などのリスクが高まりやすくなるほか、赤ちゃんの側でも早産や低出生体重、トリソミーなどの染色体異常の可能性が高くなることが知られています。

また、流産率も年齢とともに上昇し、20代では10%程度ですが、40歳では40%程度になるとされています。

年齢とともに授かるまで時間がかかったり、不妊治療が必要になったりして、希望する人数や年齢差の実現が難しくなることもあります。

妊娠は1人でできるものではないので条件が整わないといけませんが、妊娠できる環境にあるのであれば、先延ばしは医学的におすすめしません。

産婦人科の医師が教える

3大
やっとけ

1

婦人科検診

子宮頸がんの他、子宮内膜症や子宮筋腫、卵巣の腫れなどの疾患を早めに見つけるきっかけにもなります。これらの病気は初期には自覚症状が乏しいことも多く、気づいたときには進行していることも少なくありません。特に30代以降の女性は症状がなくても、年に1回程度は婦人科でチェックを受けておくと、治療が必要な状態になる前に対応できたり、体の変化に早く気づけたりします。

2

コンドームとピル

性感染症をできるだけ防ぎ、確実な避妊を行うために、男女それぞれができる対策です。コンドームは性感染症予防にも有効で、ピルは高い避妊効果に加えて月経痛や月経量の改善などのメリットもあります。どちらか一方ではなく、状況に応じて組み合わせることで、より安全で安心な性交渉につながります。結果としてお互いを大切にする関係と、より良い快楽にもつながります。

3

ホルモン補充療法

女性は閉経後、人生の約半分を卵巣の働きが低下した状態で過ごす時代になっています。エストロゲンの低下は、更年期症状だけでなく、骨粗鬆症や骨折、心血管疾患などさまざまな健康リスクに関係します。自分の体の状態を知り、婦人科で相談しながら必要最小限でホルモン補充療法を取り入れることも、これらの影響を和らげて生活の質を保、将来の健康を守る選択肢の一つです。

PROFILE

日本眼科学会眼科専門医。

栗原 大智

関東近郊の総合病院で眼科診療に従事する傍ら、webメディア「オンライン眼科」の編集長兼眼科医ライターとして、500以上の記事を執筆。目の健康、眼科に関する記事をほぼ毎日作成している。X(ドクター K@眼科医パパ)アカウントはフォロワー6.2万人超。
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日本眼科学会眼科専門医。

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